医師はほかの職種と比べて年収が高い職業ですが、その分税金の高さもセットでついてきます。そんな中、不動産投資は医師の税金対策になるという話はよく聞きますが、本当なのでしょうか。不動産投資が税金対策として医師におすすめの理由を紹介します。
医師の平均年収
厚生労働省の調査によると平成27年度の医師の平均年収は1,098万円とされています。日本では年収に対して所得税と住民税がかかります。年収のうち33%が所得税として引かれ、153万円ほどが控除されます。さらに住民税も10%加算されると税金は合計で200万円程度になります。
医師は年収が高い分、税金も高いです。そこで不動産投資を始めることで税金対策になります。
医師は不動産投資を始めるのに有利
医師が不動産投資を始めるにあたって、有利な理由があります。不動産投資を行う際は、基本的に金融機関から融資を受けて始めます。医師は年収の高さと医師免許の社会的信用度の高さから安定した職業としてみなされるため金融機関からの信用も厚く、融資の審査が通りやすいと言えるでしょう。
不動産投資にかかる経費
不動産投資を行うと家賃などの収入と、管理費や固定資産税、さらにローンの金利の部分や実際に支払いが発生しない減価償却費などの経費が発生します。収入よりも経費が大きいと赤字になるのです。赤字の不動産を持っているとみなされます。
医師としての収入と不動産収入という2種類以上の所得がある場合、利益と損失を合算して計算することができる損益通算が行われます。医師としての収入と不動産投資の赤字を合算できるため、支払う税金額が少なくなります。そのため確定申告することにより、払いすぎた税金を戻すことができるのです。
医師が不動産投資を成功させるには
医師の年収の高さは有利ですが、どんな物件でも成功につながるというものではありません。不動産投資を成功させるには物件選びも重要となります。長期的な投資となるので、長期的にしっかり家賃が入る物件を選ぶ必要があります。ターミナル駅への交通の便が良い場所で、駅からも10分以内の物件を探しましょう。スーパーや病院などが近くにあると魅力的です。昼間、夜間に自ら物件周辺を歩いて、環境や治安を確認すると安心です。
不動産投資で長期に渡って家賃収入を得るためには、管理会社選びも重要なポイントです。エントランスなどの共有部分がきれいに掃除されていること、管理会社の入居者募集によっても空室率が左右されます。これまでの実績や評判も参考にして管理者選びも行いましょう。
